
「家賃は給料の3分の1まで」と聞いても、自分はいくらの物件を探せばよいのか迷いますよね。
同じ収入でも、車の維持費や子育て費用、毎月貯めたい金額によって、家賃に回せるお金は変わります。割合だけで決めず、家賃を支払った後の生活まで考えることが大切です。
この記事では、手取り別の目安と、生活費から無理のない家賃を逆算する方法を紹介します。物件を探し始める前に、管理費や駐車場代も含めた予算を整理してみましょう。
目次
- 家賃の予算は「額面」より「手取り」で考えよう
- 手取り別に見る家賃・住居費の目安
- 家賃だけでなく、毎月の住居費を合計しよう
- 生活費と貯蓄から、払える家賃を逆算する
- 同じ収入でも、適した家賃が変わる理由
- 入居審査に通る家賃と、無理なく払える家賃は分けて考えよう
- 希望する物件が予算を超えるときの見直し方
- まとめ|申し込み前の家賃予算チェックリスト
家賃の予算は「額面」より「手取り」で考えよう
給与明細の「総支給額」と「差引支給額」を確認する
額面は、税金や社会保険料などが差し引かれる前の給与です。手取りは、それらを差し引いて実際に受け取る金額を指します。
例えば、額面25万円に対して実際の手取りが20万円なら、生活の予算は20万円を基準に考えます。手取り額は扶養や控除などでも異なるため、「額面の何割」と一律に換算せず、自分の給与明細で確認しましょう。
給与天引きで家賃や積立金を払っている場合は、振込額だけを見ると収支を取り違えることがあります。何がすでに差し引かれているかも整理してください。
ボーナスや残業代に頼りすぎない
家賃は毎月発生します。ボーナスを含む年収を12で割った金額だけで予算を決めると、普段の月の支払いが苦しくなる場合があります。
残業代や歩合給に変動がある人は、それらが少ない月の手取りでも払えるかを確認しましょう。副業収入や昇給の見込みを前提に、家賃を高く設定しすぎないことも大切です。
手取り別に見る家賃・住居費の目安
割合は、物件探しを始めるための参考にする
家賃の目安として、手取りの4分の1から3分の1程度という考え方があります。ただし、その範囲なら誰でも無理なく払えるという意味ではありません。
以下は、手取りに25%・30%・3分の1を掛けた計算表です。本記事では支出の見落としを防ぐため、まずは家賃だけでなく、管理費や駐車場代などを含む「月々の住居費」の予算と照らし合わせて使います。
| 毎月の手取り | 25%の場合 | 30%の場合 | 3分の1の場合 |
|---|---|---|---|
| 15万円 | 3万7,500円 | 4万5,000円 | 5万円 |
| 18万円 | 4万5,000円 | 5万4,000円 | 6万円 |
| 20万円 | 5万円 | 6万円 | 約6万6,700円 |
| 25万円 | 6万2,500円 | 7万5,000円 | 約8万3,300円 |
| 30万円 | 7万5,000円 | 9万円 | 10万円 |
※当サイトによる単純計算です。3分の1の金額は100円単位で四捨五入しています。地域の家賃相場や入居審査の基準を示した表ではありません。
「3分の1以内だから大丈夫」と決めない
手取り15万円で住居費が5万円なら、残りは10万円。手取り30万円で住居費が10万円なら、残りは20万円です。同じ割合でも、生活費に使える金額は大きく違います。
割合の表を見た後は、次の方法で自分の支出を当てはめ、毎月いくら残るかを確認しましょう。
家賃だけでなく、毎月の住居費を合計しよう
募集広告の家賃に、別料金を足す
物件を比べるときは、募集広告の家賃だけでなく、契約上必要な毎月の費用を合計します。
| 項目 | 確認すること |
|---|---|
| 家賃 | 毎月支払う賃料 |
| 管理費・共益費 | 家賃と別に必要な金額 |
| 駐車場・駐輪場代 | 必要な台数分の料金、別契約の有無 |
| 保証会社の費用 | 月額・年額などの支払い方式と計算対象 |
| 必須サービスなど | サポート料、町内会費、定額水道料などの有無 |
例えば、家賃5万5,000円でも、管理費3,000円、駐車場代5,000円、月額保証料など2,000円が別にかかる条件なら、毎月の支払いは合計6万5,000円です。
住居費の予算が6万円なら、家賃欄だけで検索すると予算を超える可能性があります。不動産会社には「管理費・駐車場代など込みで月額○万円まで」と伝えると、希望が共有しやすくなります。
保証料の仕組みは、賃貸の保証会社と契約前の確認ポイントでも解説しています。
更新費用などは、支払う月に備えて積み立てる
更新料、更新事務手数料、保証会社の更新保証料、保険料などは、契約によって有無や支払時期が異なります。
例えば、2年後に合計4万8,000円の支払いを予定しているなら、毎月2,000円ずつ備える計算です。これは実際の月額請求ではなく、将来の支払いに向けた積立額として管理します。
詳しくは、賃貸の更新時にかかる費用をご覧ください。
生活費と貯蓄から、払える家賃を逆算する

手取りから、先に必要なお金を引く
計算の基本は、次のとおりです。
毎月の住居費に回せる予算=手取り-住居費以外の生活費・返済-貯蓄・積立-予備費
食費や光熱費だけでなく、通信費、医療費、交際費、奨学金などの返済も入れましょう。年払いの費用は月割りにすると、見落としを減らせます。
貯蓄は「残ったら貯める」とするより、毎月確保したい金額を先に入れて試算すると、家賃を決めやすくなります。普段の支出とは別に、予定外の出費に対応する予備費も残します。
手取り20万円で、車の有無を比べる計算例
以下は、一人暮らしを想定した仮の予算です。生活費や車の維持費の相場・平均ではありません。
| 項目 | 車なしの例 | 車ありの例 |
|---|---|---|
| 手取り | 20万円 | 20万円 |
| 食費 | 3万5,000円 | 3万5,000円 |
| 水道光熱費 | 1万5,000円 | 1万5,000円 |
| 通信費 | 8,000円 | 8,000円 |
| 日用品・被服・医療・交際費など | 2万7,000円 | 2万7,000円 |
| 交通費・車の維持費(駐車場代を除く) | 1万円 | 3万円 |
| 貯蓄・積立 | 3万円 | 3万円 |
| 予備費 | 1万円 | 1万円 |
| 差し引き:住居費に回せる予算 | 6万5,000円 | 4万5,000円 |
※交通費は自分で負担する金額を想定。車ありの例は、燃料・保険・税金・車検等への積立を合わせて月3万円と仮定し、ローン返済は含めていません。更新費用などへの積立は「貯蓄・積立」に含めます。
同じ手取りでも、この条件では住居費の予算に2万円の差が出ます。車ありの4万5,000円には駐車場代も含めるため、駐車場代などが別なら、その分だけ家賃に使える金額は小さくなります。
実際には、住む場所によって車や交通費の必要額も変わります。自分の支出で計算し、希望する地域の物件と照らし合わせて調整してください。
入居後の生活費を考える際は、ガスの種類と料金表も確認しておきましょう。都市ガス・プロパンガスの違いと契約前の確認ポイントでは、料金の内訳やコンロの対応について解説しています。
同じ収入でも、適した家賃が変わる理由
家族構成や、これからの支出を考える
一人暮らしと子育て世帯では、食費や教育費、必要な部屋の広さも異なります。共働きの場合も、世帯の手取りを合計するだけでなく、育休や転職などで一時的に収入が減る場合を考えてみましょう。
住宅手当がある人は、支給条件や期限、転居・休職時の扱いを確認します。給与の手取りに手当が含まれているなら、別に加算して二重に数えないよう注意してください。
自営業・フリーランスは、売上を手取りと考えない
売上から事業の経費、税金や社会保険料に必要なお金などを確保し、生活に使える金額を整理します。収入が多い月だけでなく、少ない時期にも支払いを続けられる予算を考えましょう。
給与所得者でも、実家暮らしから独立する場合は、これまで負担していなかった食費や光熱費が増えます。現在の支出をそのまま新生活に当てはめず、転居後の生活で試算してください。
入居審査に通る家賃と、無理なく払える家賃は分けて考えよう
入居審査では、収入のほか、雇用・事業の状況や提出書類などを踏まえて判断されます。基準は貸主や保証会社、物件などによって異なり、収入と家賃の割合だけで合否が決まるわけではありません。
また、審査に通っても、自分の生活費や貯蓄目標に合っているとは限りません。例えば、毎月の返済や家族への仕送りが多ければ、審査とは別に家計の余裕を確認する必要があります。
申し込みをする前に、自分の予算を決め、不動産会社には額面の収入と月額総額の希望をそれぞれ伝えましょう。収入の申告は、提出する書類に沿って正確に行ってください。
支払いが苦しくなった場合の注意点は、家賃滞納のリスクと対応でも紹介しています。
希望する物件が予算を超えるときの見直し方

条件に優先順位を付ける
予算内で物件が見つからないときは、希望条件を「必ず必要」「できれば欲しい」に分けます。
- エリアや駅からの距離を広げて探す
- 築年数だけでなく、設備や管理状態も確認する
- 間取り・広さが生活に対して過剰になっていないか見直す
- 駐車場やネット料金を含めた総額で比べる
防犯面や通勤の負担など、暮らしに大きく影響する条件まで無理に妥協する必要はありません。毎月の支払いと生活上の利便性を並べて判断しましょう。
家賃が安くても、ほかの支出が増える場合がある
例えば、家賃が月5,000円安くなっても、自己負担の通勤費が月8,000円増えるなら、合計の支出は月3,000円増えます。移動時間も含めて比較したいところです。
フリーレントや住宅手当がある場合は、割引・補助が終わった後の支払いも確認します。初期費用を抑えられても、通常の月額が予算を超える物件は慎重に検討しましょう。
契約時の費用の内訳は、賃貸の初期費用と契約前の確認ポイントをご覧ください。引っ越し代や家具・家電の購入費も別に見積もり、支払い後に生活を続ける資金を残しておきましょう。
まとめ|申し込み前の家賃予算チェックリスト
自分に合う家賃を見極めるには、収入に対する割合と、支払った後の生活費の両方を確認することが大切です。
- 毎月の手取りを確認した
- ボーナスや残業代が少なくても払えるか考えた
- 家賃・管理費・駐車場代・月額料金の総額を確認した
- 食費・光熱費・車の維持費・返済などを入れて試算した
- 貯蓄・更新等への積立・予備費を確保した
- 初期費用と引っ越し費用を払い、手元に資金が残るか確認した
- 手当や割引が終わった後の負担も確認した
物件探しでは、「家賃○万円まで」に加えて「毎月の総額○万円まで」と伝えてみてください。暮らしに必要なお金を残せる予算を決めておくと、候補を比較しやすくなります。
